金融教育の重要性

突然ですが、クイズです！

皆さん、お分かりになりましたか？

正解は、②2年以上5年未満です。

複利計算で残高を計算してみると、
1年後：10万円×1.2＝12万円
2年後：12万円×1.2＝14.4万円
3年後：14.4万円×1.2＝17.28万円
4年後：17.28万円×1.2＝20.736万円　となり、
4年後には残高が倍を超えていることが分かりますね。

こんな問題、簡単だ！と思う方もいれば、中にはイメージしづらいと感じた方もいるのではないでしょうか。

「金融リテラシー調査2022年」の結果を見て思うこと

2022年7月5日に、金融広報中央委員会という機関から「金融リテラシー調査2022年」の結果が公表されました。

金融リテラシー調査とは、わが国における個人の金融リテラシー（お金の知識・判断力）の現状を把握することを目的とした調査であり、2016年から3年おきに実施されています。
対象は18～79歳の個人30,000人となっており、全国的に幅広い世代を対象に行われている調査です。

調査結果では、正答率は年齢層が高いほど、また金融・経済情報を見る頻度が高いほど高くなる傾向にありました。そしてそれは、前回行われた調査から同様の傾向が続いている、となっています。
つまり、裏を返せば、若い世代は正しい金融知識が備わっていない人の割合が高い、ということになるのです。
たしかに、若い世代は家計管理の経験が少なかったり、保険やローンが身近ではなかったりと、金融の話題を実感として捉えられていないということもあるでしょう。

一方で、金融教育を受けた人の方が正答率が高く、また望ましい金融行動（ここでは、資産運用、借入れ、生保加入時にほかの金融機関や商品と比較することを指しています）をとる人の割合も、金融教育を受けた人の方が高い、という結果も出ています。

つまり、適切な金融教育を行えば若い世代であっても正答率を上げることができる、すなわち金融リテラシーを高めることができるのです！

いざ金融行動をとる場面になってから「もっと知っておけば・・・」と後悔するよりも、社会に出る前から「金融は生活全般にかかわる身近なもの」として知識を身につけておいて、損はないと思います。
金融リテラシーを高めておくことで、金融トラブルから自分自身や身の回りの大切な人を守ることに繋がります。
ここで大事なのが、「正しい」知識を身につけること。誤った知識や情報は安易な金融行動を招き、結果トラブルに繋がりかねません。
高校での金融教育の必修化が話題となっていますが、子どもたちへの正しい知識の普及が期待されるところですね。

自分には金融リテラシーが備わっている！と自信を持って言えますか？

冒頭のクイズも、金融知識をチェックする問題の一例です。
金融の問題は一生関わってきますので、自信が無いな・・・という方は今からでもその知識を身につけていきましょう！

他にも金融リテラシーを診断するクイズに挑戦できますので、興味を持たれた方は金融広報中央委員会のホームページ　知るぽると（https://www.shiruporuto.jp/public/ ）にアクセスしてみてください。

このサイトでは、ほかにも暮らしに役立つ様々なお金の知識や情報を知ることができますし、eラーニング講座も受講できますので、ぜひチェックしてみてくださいね。
刻々と変化する時代に対応し、より豊かな生活を送るためにも、金融リテラシーを高めていきましょう！